「もうこの会社で働くのは限界だ…」そう感じていても、いざ退職を伝えると、上司や同僚から引き止められることは少なくありません。
「もう少し頑張ってみて」「あなたがいなくなると困る」「他の職場でも同じ」
そんな言葉に心が揺らぎ、決めたはずの退職を迷ってしまう方もいるでしょう。
私もしつこい退職引き止めにあい、残った事をひどく後悔した経験があります。
まず会社が退職を認めてくれませんでした
一度決めた道を諦めることなく、前向きに進むために、この記事では「退職引き止めを振り切る」ためのステップを解説していきます。
退職の意思を明確にする
まずなぜ辞めたいのか、その理由を明確にしましょう。
漠然とした不安や不満ではなく、具体的な理由を書き出すことで、自分の決意を揺るぎないものにすることができます。
- 給与や待遇面での不満
- 仕事内容への不満
- 人間関係の悪化
- キャリアアップの機会が少ない
- 転職によるスキルアップの希望
- 仕事以外の夢を追求したい
これらの理由を具体的に書き出すことで、なぜ退職を決意したのか、退職後どんな未来を描いているのかを改めて確認し、強い意志を持ち続けることが大切です。
理由が漠然としていると、会社側はそこをついて引き止めしてきます！
辞職のタイミングを考える
退職の時期は慎重に選びましょう。
プロジェクトの節目や業務の静かな時期が理想的です。
新人や後釜の人材が育ってきた段階もおすすめです
契約内容の確認
契約書や就業規則で定められた退職予告期間を確認しましょう。
私の前職ですが、就業規則に「辞職する際は半年前に申告する事」と記載されており、揉めて揉めて役員に「就業規則は労働法より上だから」と真顔で言われた経験があります。
引き継ぎの準備
業務をスムーズに引き継ぐための準備を進めておきます。
事前にエクセルやノートに少しづつまとめていきましょう。
上司に退職の意思を伝える
退職の意思を伝える際には、冷静かつ丁寧な言葉遣いを心がけする事が重要です。
事前に上司と面談の機会を設け、退職の意思を直接伝えましょう。
退職の意思は明確に、そして簡潔に！
「～と思っているのですが…」「もし可能であれば…」など、曖昧な表現は避け、「退職いたします」と、あなたの意思を明確に伝えましょう。
「〇〇部長、これまで〇〇の機会を与えていただき、感謝しています。しかし、私は今後〇〇を追求したいと考えており、この会社を〇〇年〇月〇日に退職させていただきたく、ご連絡しました。〇〇という理由でこのような決断に至りました。これまで大変お世話になりました。」
会社都合の理由はNG！
「給料が低い」「残業が多い」など、会社都合の退職理由を伝えると、改善策を提示されて引き止められる可能性が高くなります。
改善策も「給料5000円アップ」や「その月だけ残業を減らしてもらえる」など場当たり的な対応が多く、引き止めに応じると必ず後悔します。
退職理由はあくまでも「一身上の都合」もしくは「スキルアップのため」と伝えましょう。
実際の退職理由と伝える退職理由は分けて考えよう
引き止められても、感謝の気持ちを忘れずに
引き止めは、会社にとってあなたが大切な存在であることを意味します。
感謝の気持ちを伝えた上で、「決断は変わりません」と、あくまで冷静に、丁寧に伝えましょう。
相談ではなく、報告であることを強調
退職の意思を伝える場は、「相談」ではなく「報告」の場です。
上司の意見を求めるのではなく、すでに決断したというスタンスで臨みましょう。
相談の形式だと、後ほど退職の意思表示だと思わなかったととぼけられる可能性があります。
退職の引き止め対策
引き止められる可能性を想定し、具体的な対応策を考えておきましょう。
退職届を提出する
口約束だけでは、引き止めが長引く可能性があります。
法律で定められた退職希望日の2週間前までに、退職届を提出しましょう。
転職先を決めておく
先に転職先を決めておけば、「○月○日から新しい職場で働くので退職します」と、ほぼ確実に辞めれる流れになります。
ハローワークより、転職先について相談できる転職エージェントを利用しての活動がおすすめです。
残業続きで時間がない会社員でもLINEやメールで相談できるので、まずは無料相談してみるのも良いかもしれません。
万が一、退職を認められない場合は…？
労働基準監督署に相談
法律上、会社は正当な理由なく従業員の退職を拒否することはできません。
どうしても退職を認められない場合は、労働基準監督署に相談するのも方法の１つです。
ただし労働基準監督署が入る事は嫌がられるので、会社から恨みを買うリスクもあります。
辞める会社だからと開き直って相談する事も有り
退職代行を使う
退職代行を使えば会社とのやりとりは業者に任せて100%辞める事ができます。
どうしても会社が退職を認めてくれない場合は、退職のプロに任せてみるのも良いでしょう！
費用も約20,000円前後でそれほど高くなく、提携している転職エージェントを利用すると費用が割引される退職代行もあります。
労働相談窓口に相談する
労働基準監督署以外でも○○連合や○○組合などの団体が労働相談窓口を用意している場合もありますが、こちらは頼りにならない場合があります。
私が相談した際に、就業規則に「辞職する際は半年前に申告する事」に記載がある事を会社が主張して困っていると伝えたら、「半年勤めれば辞めれるだったら頑張ってみませんか？」と答えられて、憤りと失望を感じた経験があります。
彼らは相談にのるのが仕事で、辞めさせる事が仕事じゃないんだよね
退職引き止めを振り切る！絶対に会社を辞めるためのガイド まとめ
退職を決断することは、決して簡単なことではありません。
退職を決意したからには、周囲の意見に振り回されず、自分の決断を貫き通すことが大切です。
悪質な会社はあの手この手であなたの退職を引き留めようと、嘘を並べたり場当たり的な対応をしてきます。
退職引き止めに応じた先にあるのは、後悔がほとんどです。
自分の決意を貫き、新しい道へと踏み出すことで、より充実した未来が待っているかもしれません。
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